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2021/09/24

<Korea Watch>揺らぐサムスン共和国 第91回                                                              国士舘大学経営学部客員教授 石田 賢 氏

  • 揺らぐサムスン共和国 第91回                                                              国士舘大学経営学部客員教授 石田 賢 氏
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◆EV車開発に遅れが目立つサムスングループ◆

脱炭素化社会に向けて各国・各社の取り組みは加速している。韓国産業業界においても、鉄鋼業や石油化学工業など炭素排出量の多い業種を中心に、工場内から排出される炭素の低減策を強化している。製造工程における省エネ化・効率化に留まっている段階から、世界の関心は、抜本的な脱炭素社会へと動き出している。そうした中で、世界各国はEV車(電気自動車)が、CO2排出をゼロとする切り札のひとつとして注目している。

米国政府は2025年7月から、部品の75%以上が米国で生産・組み立てられたEV車に限って、特恵関税を施行する予定としており、関連各社は米国内に生産拠点を構築する動きを加速している。カーボンニュートラル(CO2実質ゼロ)を選択することが、次の成長機会を掴むための重要戦略に位置付けられており、世界的にEV車の販売を巡り主導権争いは激しくなっている(図表①)。主要各社のEV車の開発動向を追うと以下の通りである。


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